TLT税理士合格プログラム【財務諸表論】
税理士試験・財務諸表論の過去の出題をみると、形式面では、直接、財務諸表論上のテクニカルタームを端的に問う問題のほか、長文での解答を要求する問題など多岐にわたるだけでなく、内容面でも、会計基準等の会計制度を問う問題のほか、学説の対立を問う問題など多岐にわたっています。また、試験委員の学説の理解を問う問題まで出題されます。したがって、あくまで理解を中心に学習をした上での暗記が重要となります。
| 財務諸表論/理論編120時間 |
1．全体構造（7h）
1 会計公準・会計主体論等
2 静態論・動態論
3 商法会計と証券取引法会計
4 商法の計算規定の特徴
5 企業会計原則
2．一般原則（9h）
1 真実性の原則
2 正規の簿記の原則
3 資本利益区分原則
4 明瞭性の原則
5 継続性の原則
6 保守主義の原則
7 その他の原則
（単一性、重要性の原則）
3．損益会計（7h）
1 損益計算書の本質
2 収益・費用総説
3 収益の実現
4 各種販売形態における収益認識基準
5 費用収益対応の原則と発生主義の原則
4．資産会計総論（5h）
1 資産の分類と本質・評価
2 取得原価主義
3 時価主義等
4 費用配分の原則
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5．資産会計各論1（15h）
1 金銭債権の評価
2 金銭債権の種類と表示
3 有価証券1
4 有価証券2
5 有価証券3
6 棚卸資産の取得原価
7 棚卸資産の費用配分
8 低価基準
6．資産会計各論2
1 有形固定資産の評価1
2 有形固定資産の評価2
3 有形固定資産の評価3
4 減価償却総説
5 減価償却の方法
6 無形固定資産
7 繰延資産総説
8 繰延資産各論
7．負債会計（4h）
1 負債会計総説
2 引当金
8．資本会計（6h）
1 資本会計総説
2 資本会計各論1
3 資本会計各論2
4 資本会計各論3
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9．財務諸表（10h）
1 商法会計と証券取引法会計の財務諸表
2 損益計算書
3 貸借対照表
4 キャッシュフロー計算書
5 会計方針
6 後発事象
7 附属明細表
10．特殊論点その他（12h）
1 デリバティブ取引1
2 デリバティブ取引2
3 税効果会計
4 リース会計
5 減損会計
6 退職給付会計
7 研究開発費
11．特殊論点その他（14h）
1 外貨換算会計1
2 外貨換算会計2
3 外貨換算会計3
4 企業結合会計
5 連結財務諸表
6 中間財務諸表
12．過去問（17h）
1 平成12年問題1
2 平成12年問題2
3 平成13年問題1
4 平成13年問題2
5 平成14年問題1
6 平成14年問題2
7 平成15年問題1
8 平成15年問題2
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| 財務諸表論/計算編230時間 |
1．商法施行規則に基づく様式・注記（6h）
1 様式
2 注記
2．重要基本項目（76h）
1 現金預金
2 金銭債権（金融商品会計基準での評価も含む）
3 有価証券（金融商品会計基準での評価も含む）
4 棚卸資産
5 有形固定資産
6 無形固定資産
7 繰延資産
8 金銭債務
9 引当金
10 社債
11 経過勘定
12 資本
13 税金
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3．特殊計算項目1（38h）
1 外貨換算会計
2 売価還元法
3 退職給与会計
4 税効果会計
5 配当可能利益の限度額計算
6 自己株式の処理
7 研究開発費・ソフトウエア会計
8 新株予約権付社債
9 リース会計
10 先物・オプション
4．特殊計算項目2（16h）
1 製造業会計
2 建設業会計
3 本支店会計
4 本社工場会計
5 合併会計
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5．特殊計算項目3（19h）
1 大中小会社の商法上の開示
2 要旨公告
3 利益処分案・損失処理案
4 附属明細書
5 営業報告書
6 財務諸表規則における固有の表示 商法施行規則との表示の違い
7 キャッシュフロー計算書
6．過去問題（75h）
1 平成10年問3
2 平成11年問3
3 平成12年問3
4 平成13年問3
5 平成14年問3
6 平成15年問3
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投稿者 ime
